自らも車いす生活を送っている「第2えんじょい」の関根博所長(左図左端)がスタッフに呼び掛け、社会福社・医療事業団(本蔀・東京)から200万円の補助金を受けて昨年夏から作業に取り掛かった。
編集スタッフは健常者2人を含む関根所長ら五人。互いに情報を出し合い、健常者と障害者がペアになって実際に訪れ取材した。飛び込みで訪れた店もあった。
マップは800部を発行し、いわき自立生活センターの会員をはじめ、障害者施設、市内の福祉事務所などに無料配布した。
「身近な生活情報が満載で とても助かる」と会員からは予想以上の反響だという。
情報は同時期に立ち上げたホームページにも掲載した。今後も新たな情報があれば随時、更新していく予定で、スタッフは「いわきのバリアフリー情報の発信基地にしたい」と意欲的だ。
関根所長は「障害者も普通の生活者だという視点に立って娯楽施設や飲食店などを取り上げた。
県内のほかの地区でもこの種のマップ発行の動きが出てきてほしい」と話している。
市勿来福祉事務所の根本克治所長は「行政が作る情報誌は公共施設に偏りがち。障害者の行動範囲を広げ生活の質を向上させるのに役立つと思う」と期待している。
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「バリアフリーマップ」を作成した関根所長
(左端)ら編集スタッフ

障がい者の視点で作成したマップ
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